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信用取引

信用取引シミュレーター

計算条件現物 1.3億円・信用残高 0円

下落時買付ルール

第1回
第2回
第3回
第4回
保証金・回復条件

SBI通常信用の基本値は新規建31%・維持20%。入力値を下げても実際の必要保証金は下がらない。開始信用残高は既存建玉の仮定で、新規に建てられる金額かは判定しない。

下落後の結果

0%−80%
純資産―現物のみとの差 ―
信用倍率―総資産 ÷ 純資産
信用建余力―追加で買える額の概算
信用残高 ―委託保証金率 ―

下落が進むとどうなるか

信用を含む純資産現物のみ成立した買付

横軸は基準時からの下落率。入力した買付ルールを反映、費用前。

下落率ごとの数値一覧表で比較
下落率純資産信用倍率信用建余力
費用と元値回復時の結果
年間費用概算――
下落後から1年の期待損益―入力年率・信用コスト控除後
元値回復時の信用利益（参考）――
元値回復時の純資産（参考）―確認時点以降の費用のみ控除
費用の計算条件・商品別内訳
買付配分

入力合計100%を計算に使用

商品配分概算口数買付額金利管理・権利・ETF経費合計
計算の前提・注意点
現在の判断

―

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下落率に初めて到達した時点で購入。概算建余力を超える注文は未購入として表示し、後から再注文しない。実質保証金30万円未満は建余力0円。建玉は売却・縮小せず回復まで保有する仮定で、追証水準でも強制決済は再現しない。現物は全額代用適格の国内株式、すべて同じ率で下落する前提。評価益は保証金に加えず、評価損だけ差し引く。NISA、貸株、未約定注文、現金、増担保、諸経費による保証金減少は別。実際はSBI証券の口座表示を優先。

管理費は各購入回・銘柄を1建玉として計算。口数は固定の仮定価格（1655：880円、2559：3,000円、1475：422.5円）から各買付時の下落率を反映した参考値で、購入額の単元未満端数は調整しない。金利は建代金、ETF経費は確認時点の評価額×信託報酬相当額。その他のファンド費用は含めない。

回復利益は元値までの値上がり益から「年間費用×回復月数÷12」を差し引く参考値。確認時点より前の費用は含まないため、購入から決済までの最終利益ではない。回復中の価格変化・実際の権利日・税金は未反映。回復自体や、追証なしで保有を続けられることを保証するものではない。

確認資料：SBI証券：管理費・権利処理等手数料／信用建余力・最低保証金

比較の前提

前半は、課税口座のeMAXIS Slimを合計1,000万円保有し、指数への投資額を約100万円だけ1年間増やす条件で各手段のコストを比較。後半は、現物1億円（S&P500 60%・オルカン30%・TOPIX10%）に信用を加える場合の運用ルールを整理した。信用取引は保有投信を保証金にし、担保ローンは別に対象となる国内上場株式・ETFを持っている場合で試算。信用・ローン条件は2026年9月14日に確認。価格は計算用の固定値。税金、売買スプレッド、価格変動、将来の金利変更は含めない。

自分ルールの例（上の固定額シミュレーターとは別）

平常時は現物1億円をコアにして、信用は原則ゼロ。常時1.2倍にするより、相場が高値から−10%・−20%・−30%・−40%と下がるたび、目標レバレッジを1.05倍・1.10倍・1.15倍・最大1.20倍へ段階的に上げる方が扱いやすい。信用で買う商品も、既存配分のS&P500 60%・オルカン30%・TOPIX10%を原則そのままコピーする。借入額は固定2,000万円ではなく、その時点の純資産から逆算する。

1　比較に使う具体的な商品

TOPIXは1475に統一

費用比較と、後半の1億円ポートフォリオへ実際に追加する案の両方で、信託報酬が低い1475を使用する。

指数通常ETF（信用・ローン後の現物）計算用の価格・数量2倍商品の例
TOPIX1475
iシェアーズ・コア TOPIX ETF		422.5円 × 2,360口
＝997,100円		1367
iFreeETF TOPIXレバレッジ（2倍）指数
オルカン2559
MAXIS 全世界株式（オール・カントリー）上場投信		3,000円 × 333口
＝999,000円		auAMレバレッジ・オールカントリー
楽天証券での投信例
S&P5001655
iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF		880円 × 1,130口
＝994,400円		2239
上場インデックスファンドS&P500先物レバレッジ2倍

1475は2026年8月7日の公表基準価額、2559・1655は計算を分かりやすくするための丸め価格。実際の価格と100万円に近づける注文数量により、金利・管理費・権利処理等手数料は変わる。

2　100万円を1年間増やす場合の総額比較

方法TOPIXオルカンS&P500この金額に含むもの
信用買い
SBI・楽天		約34,100円約45,700円約31,200円買方金利、管理費、ETF権利処理等手数料、ETF信託報酬
SBI系の担保ローン＋現物約50,500円約50,900円約50,700円ローン金利5.0%＋ETF信託報酬
楽天銀行の担保ローン＋現物約44,200円約44,600円約44,400円借入100万円×年4.375%＋ETF信託報酬
2倍商品へ100万円を入替総額は事前確定不可総額は事前確定不可総額は事前確定不可信託報酬以外に先物・スワップ・為替等の影響。6章を参照
現金で通常ETFを現物買い約500円約860円約660円ETF信託報酬のみ。追加の自己資金100万円が必要
表の読み方

信用とローンは100万円を追加で調達する明示コスト。2倍商品は、通常投信を100万円売って2倍商品を100万円買い、「通常900万円＋2倍100万円≒実質1,100万円」にする方法。ただしこれは購入時の概算で、長期の損益が単純に2倍になるわけではない。2倍商品の総費用は政策金利だけからは計算できず、先物・スワップの条件、為替、担保資産の利息なども影響する。

3　SBI証券と楽天証券の条件

比較項目SBI証券楽天証券・楽天銀行
信用買方金利年2.80%
制度信用・一般信用（無期限）の通常金利		年2.80%
制度信用・一般信用（無期限）の通常金利
大口優遇の買方金利一般信用2.10%
制度信用2.28%。毎月の条件判定あり		この表では通常金利で比較
投資信託の保証金評価課税口座は原則80%
NISAは0%		課税口座は原則80%
NISAは代用不可
信用管理費通常0.11円／口／月
売買単位1口は110円／口／月
最低110円・最高1,100円		通常0.11円／口／月
売買単位1口は110円／口／月
最低110円・最高1,100円
ETFの権利処理等手数料1売買単位あたり5.5円1売買単位あたり5.5円
100万円の証券担保ローン金利年5.0%
コムストックローン		年4.375%
借入残高100万円以下。2026年9月確認
ローン担保と融資上限国内上場株式・ETF等、通常60%まで
eMAXIS Slimは不可		国内上場株式・ETF等、60%まで
eMAXIS Slimは不可
主なローン利用条件SBI証券の信用取引口座と併用不可楽天銀行・楽天証券・マネーブリッジが必要

両社とも、実際の代用可否・掛目・信用区分は銘柄ごとに変更される。eMAXIS Slimを信用保証金に使う場合は、注文前に口座画面の代用可能表示を確認する。

4　信用買いのコスト内訳

指数・商品買方金利管理費権利処理ETF経費合計
TOPIX
1475		約27,900円約3,100円約2,600円約500円約34,100円
オルカン
2559		約28,000円約13,200円約3,700円約860円約45,700円
S&P500
1655		約27,800円約1,500円約1,200円約660円約31,200円

SBI・楽天とも通常金利2.80%と同じ管理費体系で試算したため、基本額は同じ。1475と1655は10口単位なので通常の1口あたり月0.11円。2559は売買単位1口の特例により1口あたり月110円となり、333口では月額上限1,100円、年間13,200円。年2回の権利処理も口数分かかるため、100万円なら約3,700円になる。オンライン取引手数料0円の条件を想定。

含めていないもの

税金、売買スプレッド、配当落調整金と現物分配金の差、制度信用を6か月で乗り換える場合の売買差、金利変更は含めていない。一般信用（無期限）で約1年間保有する想定。

5　証券担保ローンのコスト内訳

指数・現物ETFSBI系ローン楽天銀行ローン現物ETF経費
TOPIX・147550,000円＋約494円
約50,500円		43,750円＋約494円
約44,200円		年0.0495%
オルカン・255950,000円＋約860円
約50,900円		43,750円＋約860円
約44,600円		年0.0858%
S&P500・165550,000円＋約660円
約50,700円		43,750円＋約660円
約44,400円		年0.066%程度（投資先ETF分込み）

全銘柄とも借入100万円で統一し、買付後の端数は現金で保持。SBI系5.0%・楽天銀行4.375%が1年間変わらない仮定。いずれも変動金利で、借入残高や優遇条件により適用率が変わる。ETF経費欄は信託報酬相当額だけで、その他のファンド費用は別。現物買いなので信用管理費・権利処理等手数料はかからない。

今回の大きな制約

どちらの担保ローンも、eMAXIS Slimのような非上場投資信託を直接担保にできない。別に十分な国内上場株式・ETFがなければ、この方法は選べない。また、担保価格が下がれば追加担保・一部返済・担保売却の可能性がある。

6　2倍商品の費用 ― 信託報酬だけでは比較できない

商品信託報酬（税込・年率）100万円を1年保有した目安別に確認するもの
TOPIX・13670.825%約8,250円先物価格・ロール・その他費用
レバカン0.352%約3,520円スワップ等の条件・為替変動・その他費用
S&P500・22390.396%以内約3,960円以内先物価格・為替ヘッジ・担保資産の利息・その他費用

上の金額は残高100万円が一定の場合の信託報酬だけ。総費用ではない。商品の最新条件は12章の公式資料へ。

総額や安さは政策金利だけでは決まらない

先物・スワップに内在する調達条件、担保資産の利息、為替予約などを合わせて見る必要がある。以前の「約1.83万・1.42万・6.65万円」は同条件の総費用として裏付けできないため比較から除外。日次2倍は、数か月・数年のリターンが2倍になる意味ではない。信用買いとの優劣を信託報酬だけで決めない。

7　信用・担保ローン・2倍商品の総コスト一覧

方法・商品TOPIXオルカンS&P500前提
信用買い
SBI・楽天		1475
約34,100円		2559
約45,700円		1655
約31,200円		通常買方金利2.80%＋管理費・権利処理・ETF経費
SBI信用買い
大口優遇時		1475
約27,100円		2559
約38,700円		1655
約24,300円		一般信用2.10%が適用された月の年率換算。条件は毎月判定
SBI系担保ローン＋現物1475
約50,500円		2559
約50,900円		1655
約50,700円		ローン金利5.0%＋ETF経費
楽天銀行担保ローン＋現物1475
約44,200円		2559
約44,600円		1655
約44,400円		借入100万円・年4.375%を仮定＋ETF信託報酬相当額
2倍商品へ入替1367レバカン2239総費用の一律比較は不可。6章へ
比較上の注意

信用・ローンは100万円を追加して通常ETFを買う方法。2倍商品は既存の通常投信100万円を売って入れ替える方法で、資金の作り方が異なる。また、2倍商品の日次リセットによる損益は相場の動き方でプラスにもマイナスにもなるため、上表の「総コスト」には入れられない。

方法長期での扱いやすさ主な弱点今回の位置づけ
SBI一般信用・通常2.80%○変動金利＋管理費・権利処理費下落時の第一候補
SBI一般信用・大口2.10%○月次条件を外すと通常金利へ戻る達成できれば有利。ただし前提にしない
証券担保ローン○金利が約4〜5%で、非上場投信は直接担保にしにくい別に対象担保がある場合だけ比較
レバレッジETF・投信△日次リセット・ロール・内在する資金調達費長期コアには使わない

8　指数別の見方

指数費用面の見方今回の基本案
TOPIX1475の信用約3.41万円、楽天ローン約4.42万円、SBIローン約5.05万円。2倍商品は同じ基準での総額比較なし長期の追加購入案は低コストの1475。1367は日次リセットを許容する短期用途
オルカン2559の信用約4.57万円。1口売買の管理費・権利処理費を確認別担保がなければ2559の信用買い。レバカンは円高時の下落拡大も理解したうえで別枠検討
S&P5001655の信用約3.12万円。2239との優劣は金利だけでなく為替ヘッジ・運用方法でも変わる通常ETF 1655と2239では為替・日次倍率の扱いが異なる
口座選びへの影響

信用取引だけならSBIと楽天の通常条件はほぼ同じで、今回の概算コスト差はない。楽天の優位点は、別の上場株式等を担保にできる場合のローン金利と、オルカン2倍投信の具体例があること。現在SBIでeMAXIS Slimを保有しているなら、移管や売却を伴わず使えるSBI信用取引が最も単純。ただし下落時は投信と買建ETFが同時に下がるため、保証金余力を大きく残す。

9　現物1億円 vs 信用1,000万円／2,000万円

試算の前提

現物ポートフォリオ1億円に、同じ値動きのETFを信用で追加する。追加分は1655を60%・2559を30%・1475を10%。通常金利2.80%に管理費・権利処理等手数料・ETF経費を足し、年間総コストを1,000万円で約33万円、2,000万円で約65万円として計算。2559は売買単位1口の特例で管理費が月額上限に達し、権利処理費も相対的に高くなる。税金、売買スプレッド、金利変更、配当落調整金の差は含めない。

株式の年率リターン現物1億円のみ＋信用1,000万円＋信用2,000万円
4%＋400万円＋407万円
現物比＋7万円		＋415万円
現物比＋15万円
5%＋500万円＋517万円
現物比＋17万円		＋535万円
現物比＋35万円
6%＋600万円＋627万円
現物比＋27万円		＋655万円
現物比＋55万円
7%＋700万円＋737万円
現物比＋37万円		＋775万円
現物比＋75万円
8%＋800万円＋847万円
現物比＋47万円		＋895万円
現物比＋95万円
信用残高通常2.80%の年間総コスト大口優遇2.10%なら見方
1,000万円約33万円約26万円優遇差は年約7万円
2,000万円約65万円約51万円優遇差は年約14万円

上表は2026年8月5日時点の価格・売買単位をもとに口数を丸めた概算。管理費には月額上限があるため、2,000万円は1,000万円の単純な2倍にはならない。

大口優遇は一般信用（無期限）の買方金利が2.10%になる場合の概算。月次の判定条件を満たした期間だけ適用され、管理費・権利処理等手数料・ETF経費は残る。常に優遇される前提にはしない。

数字の読み方

期待リターンが借入コストを上回れば利益は増えるが、1億円の資産に対して増える期待利益は年数十万円。一方、50%下落時は信用1,000万円で500万円、2,000万円で1,000万円、現物だけより損失が増える。上振れのための小さな利ざやと、暴落時の大きな追加損失を交換する取引と考える。

10　買いタイミングと目標レバレッジ

元の1億円からの下落目標レバレッジ目標信用残高今回の追加額
0〜−10%1.00倍0円原則0円
−10〜−20%1.05倍純資産 × 5%目標残高 − 現在残高
−20〜−30%1.10倍純資産 × 10%目標残高 − 現在残高
−30〜−40%1.15倍純資産 × 15%目標残高 − 現在残高
−40%以上最大1.20倍純資産 × 20%上限。これ以上は追加しない
残高と追加額を分けて考える

目標信用残高 ＝ 現在の純資産 ×（目標レバレッジ−1）。今回の追加額 ＝ max（0、目標信用残高 − 現在の信用残高）。たとえば純資産7,000万円、目標1.15倍なら目標信用残高は約1,050万円。すでに700万円の信用残高があれば、今回の追加は約350万円。ここで新たに固定2,000万円を借りると上限を超える。2,000万円は「いつでも追加する額」ではなく、元の純資産1億円に対する絶対上限として扱う。

「現在の純資産」は現物だけでなく、信用建玉の評価損益・未払費用を含めた口座全体の実額を使う。

下落率の基準は、保有ポートフォリオ全体の直近高値からの下落率で統一する。日中の一時的な値動きではなく、週末や月末など決めた頻度で判定すると迷いにくい。−5%程度では動かない。

既存建玉は調整しない

目標倍率は追加購入額を考える参考値。実際に買った1655・2559・1475は、その後さらに下落しても売却せず、比率調整もしない。新規購入はシミュレーターへ入力した節目と金額だけ実行する。

11　保有継続と新規停止の条件

条件対応
相場がさらに下落既存建玉は売却しない。口数・配分を維持し、入力済みの次の節目だけ追加購入
実質レバレッジが1.25倍・1.30倍を超過倍率だけを理由に売却しない。新規購入を止め、信用建余力と委託保証金率を点検
委託保証金率が30%割れ警戒。新規購入を停止し、追証回避用の現金を準備
委託保証金率が20%未満追証水準。売却しない前提なら期限までに現金を差し入れ、強制決済を避ける
信用の総コストが年4〜5%超既存建玉は自動解消せず、以後の追加購入を停止。回復までの費用を再試算
基準価格まで回復シミュレーターの回復損益を確認し、事前に決めた方針に従って返済・決済
最終ルール

下落率ごとの購入額を先に固定し、買った建玉は元値回復まで売らない。下落中に倍率へ合わせて売却・縮小するリバランスは行わない。現物株の代用評価、信用建余力、委託保証金率を監視し、追証は現金で回避する前提。レバレッジETFは日次リセット・ロール・資金調達・為替ヘッジの影響が見えにくいため、長期の主力にはしない。

12　確認した公式情報

信用・ローンの条件は2026年9月14日に再確認。商品資料はそれぞれ記載の基準日を参照。金利・対象銘柄・取扱状況は取引前に再確認する。

免責

本資料は個人的な学習メモであり、投資勧誘・助言ではない。数値・金利・取引条件は変更されることがある。

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