比較の前提前半は、課税口座のeMAXIS Slimを合計1,000万円保有し、指数への投資額を約100万円だけ1年間増やす条件で各手段のコストを比較。後半は、現物1億円（S&P500 60%・オルカン30%・TOPIX10%）に信用を加える場合の運用ルールを整理した。信用取引は保有投信を保証金にし、担保ローンは別に対象となる国内上場株式・ETFを持っている場合で試算。制度・金利は2026年8月5日時点。税金、売買スプレッド、価格変動、将来の金利変更は含めない。
先に結論平常時は現物1億円をコアにして、信用は原則ゼロ。常時1.2倍にするより、相場が高値から−10%・−20%・−30%・−40%と下がるたび、目標レバレッジを1.05倍・1.10倍・1.15倍・最大1.20倍へ段階的に上げる方が扱いやすい。信用で買う商品も、既存配分のS&P500 60%・オルカン30%・TOPIX10%を原則そのままコピーする。借入額は固定2,000万円ではなく、その時点の純資産から逆算する。
1 比較に使う具体的な商品
TOPIXは1475に統一費用比較と、後半の1億円ポートフォリオへ実際に追加する案の両方で、信託報酬が低い1475を使用する。
| 指数 | 通常ETF（信用・ローン後の現物） | 計算用の価格・数量 | 2倍商品の例 |
|---|
| TOPIX | 1475
iシェアーズ・コア TOPIX ETF | 422.5円 × 2,360口
＝997,100円 | 1367
iFreeETF TOPIXレバレッジ（2倍）指数 |
| オルカン | 2559
MAXIS 全世界株式（オール・カントリー）上場投信 | 3,000円 × 333口
＝999,000円 | auAMレバレッジ・オールカントリー
楽天証券での投信例 |
| S&P500 | 1655
iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF | 880円 × 1,130口
＝994,400円 | 2239
上場インデックスファンドS&P500先物レバレッジ2倍 |
1475は2026年8月7日の公表基準価額、2559・1655は計算を分かりやすくするための丸め価格。実際の価格と100万円に近づける注文数量により、金利・管理費・権利処理等手数料は変わる。
2 100万円を1年間増やす場合の総額比較
| 方法 | TOPIX | オルカン | S&P500 | この金額に含むもの |
|---|
信用買い
SBI・楽天 | 約34,100円 | 約45,700円 | 約31,300円 | 買方金利、管理費、ETF権利処理等手数料、ETF信託報酬 |
| SBI系の担保ローン＋現物 | 約50,300円 | 約50,900円 | 約50,700円 | ローン金利5.0%＋ETF信託報酬 |
| 楽天銀行の担保ローン＋現物 | 約44,000円 | 約44,500円 | 約44,300円 | 期間加重したローン金利約43,600円＋ETF信託報酬 |
| 2倍商品へ100万円を入替 | 約18,300円 | 約14,200円
楽天の投信例 | 約66,500円 | 信託報酬＋資金調達相当額＋為替ヘッジ等の概算。ロール差・日次リセットは別 |
| 現金で通常ETFを現物買い | 約540円 | 約860円 | 約660円 | ETF信託報酬のみ。追加の自己資金100万円が必要 |
表の読み方信用とローンは100万円を追加で調達する明示コスト。2倍商品は、通常投信を100万円売って2倍商品を100万円買い、「通常900万円＋2倍100万円≒実質1,100万円」にする方法。2倍商品の欄は、2026年8月5日の短期金利が1年間変わらないとして、信託報酬と算定可能な資金調達・為替ヘッジ分を合算した。実際の損益には相場経路、先物価格、ロール、金利変動なども反映される。
3 SBI証券と楽天証券の条件
| 比較項目 | SBI証券 | 楽天証券・楽天銀行 |
|---|
| 信用買方金利 | 年2.80%
制度信用・一般信用（無期限）の通常金利 | 年2.80%
制度信用・一般信用（無期限）の通常金利 |
| 大口優遇の買方金利 | 一般信用2.10%
制度信用2.28%。毎月の条件判定あり | この表では通常金利で比較 |
| 投資信託の保証金評価 | 課税口座は原則80%
NISAは0% | 課税口座は原則80%
NISAは代用不可 |
| 信用管理費 | 通常0.11円／口／月
売買単位1口は110円／口／月
最低110円・最高1,100円 | 通常0.11円／口／月
売買単位1口は110円／口／月
最低110円・最高1,100円 |
| ETFの権利処理等手数料 | 1売買単位あたり5.5円 | 1売買単位あたり5.5円 |
| 100万円の証券担保ローン金利 | 年5.0%
コムストックローン | 年4.125%
2026年9月1日から4.375%予定 |
| ローン担保と融資上限 | 国内上場株式・ETF等、通常60%まで
eMAXIS Slimは不可 | 国内上場株式・ETF等、60%まで
eMAXIS Slimは不可 |
| 主なローン利用条件 | SBI証券の信用取引口座と併用不可 | 楽天銀行・楽天証券・マネーブリッジが必要 |
両社とも、実際の代用可否・掛目・信用区分は銘柄ごとに変更される。eMAXIS Slimを信用保証金に使う場合は、注文前に口座画面の代用可能表示を確認する。
4 信用買いのコスト内訳
| 指数・商品 | 買方金利 | 管理費 | 権利処理 | ETF経費 | 合計 |
|---|
TOPIX
1475 | 約27,900円 | 約3,100円 | 約2,600円 | 約500円 | 約34,100円 |
オルカン
2559 | 約28,000円 | 約13,200円 | 約3,700円 | 約860円 | 約45,700円 |
S&P500
1655 | 約27,800円 | 約1,500円 | 約1,200円 | 約660円 | 約31,300円 |
SBI・楽天とも通常金利2.80%と同じ管理費体系で試算したため、基本額は同じ。1475と1655は10口単位なので通常の1口あたり月0.11円。2559は売買単位1口の特例により1口あたり月110円となり、333口では月額上限1,100円、年間13,200円。年2回の権利処理も口数分かかるため、100万円なら約3,700円になる。オンライン取引手数料0円の条件を想定。
含めていないもの税金、売買スプレッド、配当落調整金と現物分配金の差、制度信用を6か月で乗り換える場合の売買差、金利変更は含めていない。一般信用（無期限）で約1年間保有する想定。
5 証券担保ローンのコスト内訳
| 指数・現物ETF | SBI系ローン | 楽天銀行ローン | 現物ETF経費 |
|---|
| TOPIX・1475 | 約49,855円＋約494円
約50,300円 | 約43,474円＋約494円
約44,000円 | 年0.0495% |
| オルカン・2559 | 50,000円＋約860円
約50,900円 | 約43,600円＋約860円
約44,500円 | 年0.0858% |
| S&P500・1655 | 50,000円＋約660円
約50,700円 | 約43,600円＋約660円
約44,300円 | 年0.066% |
楽天銀行は2026年8月5日から1年間借り、8月末までは4.125%、9月1日以降は公表済みの4.375%がその後変わらないと仮定した概算。いずれも変動金利。現物買いなので信用管理費・権利処理等手数料はかからない。
今回の大きな制約どちらの担保ローンも、eMAXIS Slimのような非上場投資信託を直接担保にできない。別に十分な国内上場株式・ETFがなければ、この方法は選べない。また、担保価格が下がれば追加担保・一部返済・担保売却の可能性がある。
6 2倍商品の具体例・金利・為替を含む総コスト
今回の金利前提2026年8月5日時点の短期金利の目安として、日本1.0%、米国3.625%（政策金利レンジ3.50〜3.75%の中間値）を使用。米ドル／円の為替ヘッジ費用は、金利差の約2.625%を近似値とした。実際の先物価格・為替予約は需給や期間によって異なる。
| 指数・商品 | 信託報酬 | 資金調達相当 | 為替関連 | その他の公表費用 | 算定可能な合計 |
|---|
TOPIX
1367 | 0.825%
約8,250円 | 円1.0% × 追加1倍分
約10,000円 | 国内資産のため0円 | ― | 約18,250円
約1.83% |
オルカン
auAMレバレッジ・オールカントリー | 0.352%
約3,520円 | 円1.0% × 追加1倍分
約10,000円 | ヘッジなし
固定費用0円 | 担保付債券0.07%程度
約700円 | 約14,220円
約1.42% |
S&P500
2239 | 0.396%
約3,960円 | 米ドル3.625% × 追加1倍分
約36,250円 | 米日差2.625% × 純資産1倍相当
約26,250円 | ― | 約66,460円
約6.65% |
「資金調達相当」は実際に借入請求される費用ではなく、2倍の先物・スワップ価格や連動指数に内在する経済的負担の近似。2239は金利を含まないS&P500先物エクセスリターン指数を2倍にし、外貨建資産を原則ヘッジする商品なので、追加1倍分の米ドル調達と、純資産1倍相当の米ドル／円ヘッジに分けて概算した。
| 商品 | 為替の扱い | 100万円保有時の具体例 |
|---|
| 1367 | 為替なし | TOPIXのみ。為替による損益・ヘッジ費用はない |
| レバカン | 為替ヘッジなし | 固定的なヘッジ費用はない。ただし株価不変で円が対対象通貨に約10%上昇した場合、単純化すると約20万円の下押し要因 |
| 2239 | 為替ヘッジあり | 為替変動を抑える代わりに、現在の米日金利差なら約2.63万円の年間ヘッジ負担を想定 |
「約6.65万円」は確定料金ではない2239の約6.65万円は、通常のS&P500現物を2倍保有した場合と比べるための現在金利ベースの経済的コスト。ファンドから6.65万円が別途引き落とされるわけではなく、先物価格・為替予約・基準価額の値動きに内包される。1367とレバカンも同様。さらに日次リセット、先物のロール差、売買・監査費用、指数との乖離は事前に金額を確定できない。
7 信用・担保ローン・2倍商品の総コスト一覧
| 方法・商品 | TOPIX | オルカン | S&P500 | 前提 |
|---|
信用買い
SBI・楽天 | 1475
約34,100円 | 2559
約45,700円 | 1655
約31,300円 | 通常買方金利2.80%＋管理費・権利処理・ETF経費 |
SBI信用買い
大口優遇時 | 1475
約27,100円 | 2559
約38,700円 | 1655
約24,300円 | 一般信用2.10%が適用された月の年率換算。条件は毎月判定 |
| SBI系担保ローン＋現物 | 1475
約50,300円 | 2559
約50,900円 | 1655
約50,700円 | ローン金利5.0%＋ETF経費 |
| 楽天銀行担保ローン＋現物 | 1475
約44,000円 | 2559
約44,500円 | 1655
約44,300円 | 8月4.125%、9月以降4.375%と仮定＋ETF経費 |
2倍商品へ入替
現在金利で概算 | 1367
約18,300円 | レバカン
約14,200円 | 2239
約66,500円 | 信託報酬＋資金調達相当＋為替ヘッジ等。日次リセット・ロール差は別 |
比較上の注意信用・ローンは100万円を追加して通常ETFを買う方法。2倍商品は既存の通常投信100万円を売って入れ替える方法で、資金の作り方が異なる。また、2倍商品の日次リセットによる損益は相場の動き方でプラスにもマイナスにもなるため、上表の「総コスト」には入れられない。
| 方法 | 長期での扱いやすさ | 主な弱点 | 今回の位置づけ |
|---|
| SBI一般信用・通常2.80% | ○ | 変動金利＋管理費・権利処理費 | 下落時の第一候補 |
| SBI一般信用・大口2.10% | ○ | 月次条件を外すと通常金利へ戻る | 達成できれば有利。ただし前提にしない |
| 証券担保ローン | ○ | 金利が約4〜5%で、非上場投信は直接担保にしにくい | 別に対象担保がある場合だけ比較 |
| レバレッジETF・投信 | △ | 日次リセット・ロール・内在する資金調達費 | 長期コアには使わない |
8 指数別の見方
| 指数 | 費用面の見方 | 今回の基本案 |
|---|
| TOPIX | 1475では、2倍商品は算定可能分約1.83万円、信用約3.41万円、楽天ローン約4.40万円、SBIローン約5.03万円 | 長期の追加購入案は低コストの1475。1367は日次リセットを許容する短期用途 |
| オルカン | レバカンは算定可能分約1.42万円。ただし為替変動も日々おおむね2倍 | 別担保がなければ2559の信用買い。レバカンは円高時の下落拡大も理解したうえで別枠検討 |
| S&P500 | 2239は現在金利で約6.65万円となり、信用約3.13万円より高い概算 | 通常ETF 1655の信用買いを第一候補。2239は為替ヘッジと米ドル金利が重い |
口座選びへの影響信用取引だけならSBIと楽天の通常条件はほぼ同じで、今回の概算コスト差はない。楽天の優位点は、別の上場株式等を担保にできる場合のローン金利と、オルカン2倍投信の具体例があること。現在SBIでeMAXIS Slimを保有しているなら、移管や売却を伴わず使えるSBI信用取引が最も単純。ただし下落時は投信と買建ETFが同時に下がるため、保証金余力を大きく残す。
9 現物1億円 vs 信用1,000万円／2,000万円
試算の前提現物ポートフォリオ1億円に、同じ値動きのETFを信用で追加する。追加分は1655を60%・2559を30%・1475を10%。通常金利2.80%に管理費・権利処理等手数料・ETF経費を足し、年間総コストを1,000万円で約33万円、2,000万円で約65万円として計算。2559は売買単位1口の特例で管理費が月額上限に達し、権利処理費も相対的に高くなる。税金、売買スプレッド、金利変更、配当落調整金の差は含めない。
| 株式の年率リターン | 現物1億円のみ | ＋信用1,000万円 | ＋信用2,000万円 |
|---|
| 4% | ＋400万円 | ＋407万円
現物比＋7万円 | ＋415万円
現物比＋15万円 |
| 5% | ＋500万円 | ＋517万円
現物比＋17万円 | ＋535万円
現物比＋35万円 |
| 6% | ＋600万円 | ＋627万円
現物比＋27万円 | ＋655万円
現物比＋55万円 |
| 7% | ＋700万円 | ＋737万円
現物比＋37万円 | ＋775万円
現物比＋75万円 |
| 8% | ＋800万円 | ＋847万円
現物比＋47万円 | ＋895万円
現物比＋95万円 |
| 信用残高 | 通常2.80%の年間総コスト | 大口優遇2.10%なら | 見方 |
|---|
| 1,000万円 | 約33万円 | 約26万円 | 優遇差は年約7万円 |
| 2,000万円 | 約65万円 | 約51万円 | 優遇差は年約14万円 |
上表は2026年8月5日時点の価格・売買単位をもとに口数を丸めた概算。管理費には月額上限があるため、2,000万円は1,000万円の単純な2倍にはならない。
大口優遇は一般信用（無期限）の買方金利が2.10%になる場合の概算。月次の判定条件を満たした期間だけ適用され、管理費・権利処理等手数料・ETF経費は残る。常に優遇される前提にはしない。
数字の読み方期待リターンが借入コストを上回れば利益は増えるが、1億円の資産に対して増える期待利益は年数十万円。一方、50%下落時は信用1,000万円で500万円、2,000万円で1,000万円、現物だけより損失が増える。上振れのための小さな利ざやと、暴落時の大きな追加損失を交換する取引と考える。
10 下落時の純資産シミュレーション
| 市場の下落率 | 現物1億円のみ | ＋信用1,000万円
1.10倍 | ＋信用2,000万円
1.20倍 |
|---|
| −10% | 9,000万円
−10% | 8,900万円
−11% | 8,800万円
−12% |
| −20% | 8,000万円
−20% | 7,800万円
−22% | 7,600万円
−24% |
| −30% | 7,000万円
−30% | 6,700万円
−33% | 6,400万円
−36% |
| −40% | 6,000万円
−40% | 5,600万円
−44% | 5,200万円
−48% |
| −50% | 5,000万円
−50% | 4,500万円
−55% | 4,000万円
−60% |
| −60% | 4,000万円
−60% | 3,400万円
−66% | 2,800万円
−72% |
金利・諸費用を除き、現物と信用買建が同率で下がる単純計算。信用2,000万円なら市場が50%下がると純資産は60%下がる。本ページの詳細シミュレーターは、下落中に信用建玉を売却・縮小せず、口数を固定したまま保有する。ただし委託保証金率が追証水準まで下がれば、売らずに維持するには別途現金の差入れが必要。
11 信用で買うETFと追加購入の配分
| コード | 対象 | 信託報酬の目安 | 役割・注意 |
|---|
| 1655 | S&P500 | 年0.066%程度 | 米国株。既存のS&P500とオルカン内の米国株が重なる |
| 2559 | 全世界株（オルカン） | 年0.0858%程度 | 全世界に分散。1口単位なので管理費・権利処理費が相対的に大きくなりやすい |
| 1475 | TOPIX | 年0.0495%程度 | 3本で最も低コスト。日本株の比率を維持する役割 |
| 信用で追加する総額 | 1655：60% | 2559：30% | 1475：10% |
|---|
| 1,000万円 | 600万円 | 300万円 | 100万円 |
| 2,000万円 | 1,200万円 | 600万円 | 200万円 |
配分の基本元ポートフォリオがS&P500 60%・オルカン30%・TOPIX10%なら、信用部分も同じ比率をコピーする。借金で米国株や日本株への新しい予想を重ねない。日本株比率を増やしたい場合は、信用部分ではなく現物コア全体の配分として見直す。
12 買いタイミングと目標レバレッジ
| 元の1億円からの下落 | 目標レバレッジ | 目標信用残高 | 今回の追加額 |
|---|
| 0〜−10% | 1.00倍 | 0円 | 原則0円 |
| −10〜−20% | 1.05倍 | 純資産 × 5% | 目標残高 − 現在残高 |
| −20〜−30% | 1.10倍 | 純資産 × 10% | 目標残高 − 現在残高 |
| −30〜−40% | 1.15倍 | 純資産 × 15% | 目標残高 − 現在残高 |
| −40%以上 | 最大1.20倍 | 純資産 × 20% | 上限。これ以上は追加しない |
残高と追加額を分けて考える目標信用残高 ＝ 現在の純資産 ×（目標レバレッジ−1）。今回の追加額 ＝ max（0、目標信用残高 − 現在の信用残高）。たとえば純資産7,000万円、目標1.15倍なら目標信用残高は約1,050万円。すでに700万円の信用残高があれば、今回の追加は約350万円。ここで新たに固定2,000万円を借りると上限を超える。2,000万円は「いつでも追加する額」ではなく、元の純資産1億円に対する絶対上限として扱う。
「現在の純資産」は現物だけでなく、信用建玉の評価損益・未払費用を含めた口座全体の実額を使う。
下落率の基準は、保有ポートフォリオ全体の直近高値からの下落率で統一する。日中の一時的な値動きではなく、週末や月末など決めた頻度で判定すると迷いにくい。−5%程度では動かない。
既存建玉は調整しない目標倍率は追加購入額を考える参考値。実際に買った1655・2559・1475は、その後さらに下落しても売却せず、比率調整もしない。新規購入はシミュレーターへ入力した節目と金額だけ実行する。
13 保有継続と新規停止の条件
| 条件 | 対応 |
|---|
| 相場がさらに下落 | 既存建玉は売却しない。口数・配分を維持し、入力済みの次の節目だけ追加購入 |
| 実質レバレッジが1.25倍・1.30倍を超過 | 倍率だけを理由に売却しない。新規購入を止め、信用建余力と委託保証金率を点検 |
| 委託保証金率が30%割れ | 警戒。新規購入を停止し、追証回避用の現金を準備 |
| 委託保証金率が20%未満 | 追証水準。売却しない前提なら期限までに現金を差し入れ、強制決済を避ける |
| 信用の総コストが年4〜5%超 | 既存建玉は自動解消せず、以後の追加購入を停止。回復までの費用を再試算 |
| 基準価格まで回復 | シミュレーターの回復損益を確認し、事前に決めた方針に従って返済・決済 |
最終ルール下落率ごとの購入額を先に固定し、買った建玉は元値回復まで売らない。下落中に倍率へ合わせて売却・縮小するリバランスは行わない。現物株の代用評価、信用建余力、委託保証金率を監視し、追証は現金で回避する前提。レバレッジETFは日次リセット・ロール・資金調達・為替ヘッジの影響が見えにくいため、長期の主力にはしない。
14 確認した公式情報
2026年8月5日に確認した一次情報。金利・対象銘柄・取扱状況は取引前に再確認する。
免責本資料は個人的な学習メモであり、投資勧誘・助言ではない。数値・金利・取引条件は変更されることがある。